「今の職場で妊娠したらどのような働き方になるんだろう？」と、ふと思ったことはありませんか。
私は、恋人がいなくても結婚していなくても思っていました。
妊娠・出産しやすい職場、育休を取りやすい・職場復帰しやすい職場は、働く女性にとって重要なポイントです。
そんな環境の職場で働きたいと思うことが、就職や転職のきっかけになることもあります。
今回は、働く女性のうち、訪問看護師が妊娠したらどのような働き方になるのか。を紹介していきます。
このページでわかること
- 訪問看護師が妊娠すると働き方はどうなる？
- 産休・育休の申請に必要な書類
- コロナ禍の妊婦さん！有給の休暇がもらえます
- マタニティハラスメント（マタハラ）
訪問看護師の方だけでなく、産休・育休の申請について知りたい方、コロナ禍での出産を控えている方、マタハラで悩んでいる方にも参考になる内容と思うので、よければご参照ください。
訪問看護師の妊娠
結論から言うと、「あらかじめ妊娠したときの対応を確認しておくことがベスト」ということです。
妊娠したスタッフへの対応は、訪問看護の団体である『日本訪問看護財団』のホームページにも特に記載がありません。
「訪問看護ステーションではこうあるべき」という特別な決まりごとがないので、それぞれのステーションに対応がゆだねられています。
そのため、入職前の面接時に、予定はなくても妊娠したときのステーションの対応をあらかじめ確認しておくことが大切だと思います。
詳しい内容については、「訪問看護師が妊娠すると働き方はどうなる？」のページをご参照ください。
病院看護師と訪問看護師の違い
看護師の勤務先で一番多いのが病院なので、病院で働く看護師（病院看護師）と比較してみます。
病院看護師と訪問看護師の大きな違いは、「周囲のサポートがすぐに受けることができる環境かどうか」だと思います。
病院看護師は、体調が悪くなった場合でも、すぐ休憩できる場所があり、近くにサポートしてくれるスタッフがいます。
訪問看護師は、利用者宅に1人で訪問するので、すぐ休憩できる場所はなく、スタッフも近くにいません。
ステーションごとに対応はバラバラ
妊娠した訪問看護師の働き方については、それぞれのステーションに対応がゆだねられています。
状態観察・指導が多いステーション、精神科に特化したステーション、移動手段が車の場合は、肉体労働が少なめなので、産休まで働くことができるかもしれません。
力仕事、前かがみになる仕事、オンコールが多いステーション、移動手段がバイクや自転車の場合は、肉体労働が多く、移動中の転倒リスクがあるので、産休まで働くことが難しいかもしれません。
精神科でも暴力的な利用者宅には訪問しない、前かがみになる仕事はしないなど、どの仕事内容まではする、この仕事は免除してもらいたいなど、職場とじっくり相談することが大切です。
産休・育休の申請に必要な書類
産休・育休を取得するためには、書類の提出が必要です。
出産・育休に関する規定は、それぞれの会社によって定められています。
就職・転職活動中の方は、出産・育休に関する規定がどのように定められているか、面接時に確認することをおすすめします。
会社に提出した書類
- 産休願（産前）
- 産休願（産後）:母子手帳コピー（出産日がわかるページ）
- 育休申出書（育児休業申出書）
- 出産手当金申請書：出産した施設の記入欄あり
健康保険に加入している会社員は、出産手当金を申請することができます。
ただし、出産手当金は被扶養者（会社員の夫の扶養に入っている主婦など）の出産は対象外になります。
また、子どもを自分の扶養に入れる場合は、扶養控除の申請書類の提出が必要です。
扶養には、税制上の扶養と健康保険上の扶養の２種類があります。
詳しい内容については、「産休・育休の申請に必要な書類」のページをご参照ください。
コロナ禍の妊婦さん！有給の休暇がもらえます
コロナ禍の妊婦さんを対象に、厚生労働省が助成金制度を設置して、
母性健康管理措置の中に、新型コロナウイルス感染症に関する措置が追加されました。
- 内容：コロナに感染するかものストレスや不安で、有給で仕事を休むことができる
- 対象期間：令和２年５月７日～令和４年１月31日
令和２年５月７日以降が対象期間なので、年次有給休暇や無給で休んだ妊婦さんも対象になるので、さかのぼって有給の休暇をもらうことができます。
非正規雇用の人も対象です。
必要な書類（事業主に提出する書類）
- 母健連絡カード（母性健康管理指導事項連絡カード）
- 母健連絡カードがない場合：母性健康管理指導事項確認書と母子手帳表紙の写し（氏名と交付日が記載されていること）を添付
詳しい内容については、「コロナ禍の妊婦さん！有給の休暇がもらえます」のページをご参照ください。
マタニティハラスメント（マタハラ）
厚生労働省が定めるマタニティハラスメントには、「制度等の利用への嫌がらせ型」と「状態への嫌がらせ型」の２つがあります。
『事業主は、職場でのハラスメントの防止措置を講じなければなりません。』とあります。
つまり、会社でハラスメントを防止する規定を作り、ハラスメントが起きないようにする必要があります。
私の場合、社長や事務部長は妊娠について理解がありましたが、直属の上司（女性）から妊娠初期にマタハラを受けました。
なんでそこまで言われないといけない？ということまで言われました。
社長たちが上司と話し合った後、「私のときとは違う」と歩み寄る発言はありましたが、納得はしてないのか、謝罪はありませんでした。
職場以外では、電車のホームや電車内でマタハラを受けました。
マタハラを受けないためには、周囲への周知とともに、妊婦さん自身でも制度やサービスを調べて正しい知識を得ることが大切です。
詳しい内容については、「マタニティハラスメント（マタハラ）」のページをご参照ください。
まとめ
今回は、訪問看護師の妊娠に関わる記事をまとめました。
訪問看護師の方だけでなく、産休・育休の申請について知りたい方、コロナ禍での出産を控えている方、マタハラで悩んでいる方にも参考になると思います。
もっと詳しい内容を知りたい方は、それぞれのページをご参照ください。
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